情報公開
1.学園概要、教育目標等
学校長挨拶
医療・スポーツ・ホテル観光に特化した専門職業人を育成する学び舎
創立30年以上の歴史と、これまでに5千余名の卒業生が巣立った本学園のさらなる発展を目指し、当学園が社会から信頼され、選ばれ続ける学園であるために、「医療」「スポーツ」「ホテル観光」の道を志す学生をプロフェッショナル人材へと育む県内唯一の教育機関として邁進いたします。
- “医療分野のプロフェッショナル”へ。
- “スポーツ分野のプロフェッショナル”へ。
- “ホテル観光分野のプロフェッショナル”へ。
本学園は、新しい道を歩みだすあなたを全力でサポートいたします。
一緒に未来への第一歩を踏み出しましょう。
建学理念
沖縄医療工学院
- 医療保険福祉分野の高度専門識者を育成する。
- 医療保険福祉分野の諸専門領域を横断的、融合的に理解する人材を育成する。
沖縄ホテル観光専門学校
- 観光サービス業界で即戦力として活躍する人材を育成する。
- 目に見えないサービスでお客様に喜びと楽しみを提供する。
建学精神
国際社会に貢献する学校
- 中国、韓国、台湾、東南アジア諸国では、程度の差はあれ、工業化、都市化、核家族化、長寿化、伝統的な家族意識の崩壊などの諸要因によって、一人暮らしや老夫婦だけの高齢者世帯が増え、健康問題、保健医療問題、介護問題などの生活問題を抱えはじめている。このような変化はまさしく我が国が辿った過程であり、その先には医療保健福祉制度の見直しや、高度専門職者育成など諸課題が生じることが予測される。
- 我が国が周辺諸国から期待されている役割を果たす意味からも、これらの課題に取り組み、我々の高齢社会に於ける経験に基づく有用な情報を積極的に発信し、国際的に貢献するよう努める。
| 設備学校名 | ・沖縄医療工学院 ・沖縄ホテル観光専門学校 |
| 学校長名 | ・沖縄医療工学院(学校長:野村美崎) ・沖縄ホテル観光専門学校(学校長:野村美崎) |
| 設置車 | 学校法人 SOLA学園 |
| 理事長 | 野村 美崎 |
| 学校所在地 | 沖縄県宜野湾市大山7丁目9番地8号 |
| 学校連絡先 | TEL:098-898-0701 FAX:098-898-3832 |
| 沿革概要 |
平成2年2月28日
沖縄県知事より専修学校設置認可
平成2年4月1日
国際リゾート観光専門学校開校
平成14年4月
宜野湾市大山（現在地）に校舎新築し移転。新規学科増設に伴い校名をハイテクノロジー学園SOLA沖縄専門学校に名称変更する
平成19年4月
校名を日本スポーツ健康福祉専門学校沖縄に名称変更し、且つ「スポーツ整体・メディカルトレーナー学科」新規開設する
平成20年3月
私立専修学校として「専門学校ホリスティックビューティー・ブライダルカレッジ」新設開校
平成21年3月
仲田雅彦設置者の私立専修学校より「学校法人SOLA沖縄学園」へ移管認可を受け、平成21年4月に専門学校ホリスティックビューティー・ブライダルカレッジがスタートする
平成22年4月
仲田雅彦設置者の私立専修学校「日本スポーツ健康福祉専門学校沖縄」が「学校法人SOLA沖縄学園」設置校として移管認可を受けスタートする
平成22年4月
厚生労働大臣より救急救命士養成所指定を受け「救急救命学科」を開設する
平成27年3月
学園創立25周年記念事業として「2号館」を新築落成する
平成27年4月
厚生労働大臣より「臨床工学技士」「柔道整復師」「製菓衛生師」「美容師」等養成所指定を受け、新規設置学科として開設する
平成27年4月
ホリスティックビューティー・ブライダルカレッジの校名をスターウッドBeB美容専門学校に名称変更する
平成27年4月
日本スポーツ健康福祉専門学校沖縄の校名をSOLA沖縄保健医療工学院に名称変更する
平成29年2月
救急救命学科が文部科学大臣より「職業実践専門課程」として認定
平成30年2月
美容学科・パティシエ・ブーランジェ学科が文部科学大臣より「職業実践専門課程」として認可
平成31年2月
臨床工学科・柔道整復学科が文部科学大臣より「職業実践専門課程」として認可
令和3年4月
SOLA沖縄保健医療工学院の校名を沖縄医療工学院に名称変更する
スターウッドBeB美容専門学校の校名を沖縄ホテル観光専門学校に名称変更する ホテルマネジメント学科を開設する 令和5年4月
医療事務学科を新規開設する
※全国専門学校体育連盟や各学科等コンクールで優勝・最優秀賞多数
|
（１）学園の概要
学校法人SOLA学園は、沖縄医療工学院と沖縄ホテル観光専門学校を開校している。沖縄医療工学院には救急救命学科、臨床工学科、柔道整復学科、スポーツ健康学科、医療事務学科を設置しており、沖縄ホテル観光専門学校は美容学科、ホテルマネジメント学科から構成されている。両校は21世紀時代のニーズに応え、且つ産業界を担っていける職業人育成を目標としている。
（2）学校の教育目標・理念・特色
本校は、「人間教育」「社会貢献」を創立精神とし、「専門性を高める」「人間性・人格の成長」という教育理念のもと、「一人ひとりの個性と能力を最大限に伸張させる」
「自ら考え、自ら判断し、自ら行動できる人でありたい」をモットーに専門教育を実践している。
3.役員・教職員
理事
学校法人SOLA学園理事名簿
| 役員名 | 氏名 |
|---|---|
| 理事 | 野村 美崎 |
| 理事 | 野村 昌弘 |
| 理事 | 遠山 賢一 |
| 理事 | 藤野 可聖（学外者） |
| 理事 | 趙 大鵬（学外者） |
| 理事 | 施 盛大（学外者） |
| 理事 | 陳 博（学外者） |
教職員（令和6年5月1日現在）
| 学校 | 本務教員 | 兼務教員 | 職員 | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 沖縄医療工学院 | 14 | 22 | 9 | 45 |
| 沖縄ホテル観光専門学校 | 5 | 0 | 4 | 9 |
| 合計 | 19 | 22 | 13 | 54 |
4.キャリア教育・実践的
（１）実践的職業教育として
①各学科は大学、医師会、各種資格認定団体、プロアスリートを招聘し、特別講義・企業実習、業界研究を実施している
②学科関連団体が主催する学会や協議会等各種研修会に参加し、教員のスキルアップを図っている
③総合病院や消防機関、医療機器開発業界等と連携し、実際的な専門知識・技術の習得、医療人としての自覚や行動目標の確立に努めている
（2）就職支援として
①来校型企業説明会の開催や個別面談、インターンシップ等による就活推進
②適性検査、公務員模擬試験対策、企業見学、企業採用試験等の実施
③ハローワークとの連携、学園求人情報閲覧室の開放、就職相談員の配置
5.様々な教育活動・教育環境
①校友会（学生）が中心となり、新入生歓迎球技大会、学園祭等を開催
②企業との共同活動、沖縄県・市町村行事との連携
③全国専門学校体育連盟・全専各連九州ブロック体育大会への派遣
④学科関連団体主催行事への参加等
各学科ごとの活動
・沖縄県赤十字血液センターへ協力し献血を開催。
救急救命学科
- 久米島マラソン救護活動の参加
- NAHAマラソン救護活動の参加
- 第8回南日本救命技術学生選手権の参加
- 全日本学生救命技術選手権の参加
- 大規模災害対応訓練の実施
- 自衛隊部隊見学
- 企業説明会
臨床工学科
- 第17回九州・沖縄臨床工学会参加
- 卒業生による企業説明会の実施
- 臨床実習報告会の開催
- 医用工学研究発表会の開催
- 企業による最新透析装置実習の開催
- 企業による血液浄化特別講義の実施
柔道整復学科
- 企業説明会
スポーツ健康学科
- 道下美里選手講演会＆金メダル披露会
- 株式会社Drストレッチ企業説明会、
- 株式会社クイック企業説明会
- 企業ガイダンス（4社）
- パラリンピックアスリート喜納翼選手講演会
- 企業実習
- メトロンブログ（YouTube、トレーナー）講演会実施
- 企業ガイダンス（約10社）
- むさし整骨院企業説明会
- TLSイルカ整骨院企業説明会
- ブセナテラス企業説明会
- 伊佐公民館高齢者運動指導ボランティア（体操、ストレッチ指導）
ホテルマネジメント学科
- 県内ホテル視察研修の実施
- ホテル業界研究発表会の実施
- ホテルによる就職説明会の実施
6.成績評価
・2022年度GPA（pdf）
7.学生の生活支援
（１）学生相談に関する体制
学級担任製を採用し、更に教育相談室を設置。
（2）学生の経済的側面に対する支援体制
①経済的に恵まれない保護者・学生のために、学費の分割納付制度を採用している。
②部活動に学生負担を軽減するための施作として、学外スポーツ大会、技術コンクール競技会等への派遣費用補助規定を設けている。
③留学生支援センターを設置。
④学生保険の24時間加入による障害補償。
⑤国民年金学生納付特例制度
⑥民間アパートとの提携(学生宿舎提携寮)
⑦アルバイト情報紹介・斡旋。
⑧学生専用自家用車駐車場及び駐輪場の設置。
8.学生納付金・就学支援
授業料・入学金などの学納金については、各年度の学生募集要項に記載している。
9.学校の財務
10.学校評価
11.職業実践専門課程
専修学校の専門課程における職業実践専門課程の認定に関する規程
(平成二十五年八月三十日文部科学省告示第百三十三号)
改正沿革
平成二十九年七月二十八日文部科学省告示第百号
令和二年二月二十八日文部科学省告示第十二号
令和四年七月二十八日文部科学省告示第百四号
改正沿革
平成二十九年七月二十八日文部科学省告示第百号
令和二年二月二十八日文部科学省告示第十二号
令和四年七月二十八日文部科学省告示第百四号
（目的）
第一条
この規程は、学校教育法(昭和二十二年法律第二十六号)第百二十四条に規定する専修学校の同法第百二十五条第一 項に規定する専門課程(以下「専修学校専門課程」という。)であって、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成する ことを目的として専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能について組織的な教育を行うもの(以下「職業実践専 門課程」という。)を文部科学大臣が認定して奨励することにより、専修学校専門課程における職業教育の水準の維持向上 を図ることを目的とする。
（認定）
第二条
文部科学大臣は、専修学校専門課程であって、次に掲げる要件に該当すると認められるものを、職業実践専門課程として 認定することができる。
- 専修学校の専門課程の修了者に対する専門士及び高度専門士の称号の付与に関する規程(平成六年文部 省告示第八十四号)第二条又は第三条の規定により、当該専修学校専門課程の修了者が専門士又は高度専門 士と称することができる専修学校専門課程として文部科学大臣が認めた課程であること。
- 専攻分野に関する企業、団体等(以下「企業等」という。)との連携体制を確保して、授業科目の開設その他 の教育課程の編成を行っていること。
- 企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること。
- 企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。
- 学校教育法施行規則第百八十九条において準用する同規則第六十七条に定める評価を行い、その結果を 公表していること。
- 前号の評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させているこ と。
- 企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運 営の状況に関する情報を提供していること。
2 専修学校は、前項の規定により認定された課程に関する情報の活用の促進に資するよう、当該認 定された課程の情 報をインターネットの利用その他の適切な方法により公表しなければならない。
12.大学等における修学の支援に関する法律第7条第1項の確認に関わる申請書