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目次
1. 学園概要、教育目標等
| 設置学校名 | ・沖縄医療工学院・沖縄ホテル観光専門学校 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 学校長名 | ・沖縄医療工学院（学校長：野村美崎）・沖縄ホテル観光専門学校（学校長：野村美崎） | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 設置者 | 学校法人 SOLA学園 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 理事長 | 野村 美崎 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 学校所在地 | 沖縄県宜野湾市大山7丁目9番地8号 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 学校連絡先 | TEL：098－898－0701 FAX：098－898－3832 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 沿革概要 |
※全国専門学校体育連盟や各学科等コンクールで優勝・最優秀賞多数 |
(1) 学園の概要
学校法人ＳＯＬＡ学園は、沖縄医療工学院と沖縄ホテル観光専門学校を開校している。沖縄医療工学院には救急救命学科、臨床工学科、柔道整復学科、スポーツ健康学科、製菓製パン学科を設置しており、沖縄ホテル観光専門学校は美容学科、ホテルマネジメント学科から構成されている。両校は２１世紀時代のニーズに応え、且つ産業界を担っていける職業人育成を目標としている。
(2) 学校の教育目標・理念・特色
本校は、「人間教育」「社会貢献」を創立精神とし、「専門性を高める」「人間性・人格の成長」という教育理念のもと、「一人ひとりの個性と能力を最大限に伸張させる」「自ら考え、自ら判断し、自ら行動できる人でありたい」をモットーに専門教育を実践している。
2. 各学科の教育
沖縄医療工学院
| 課程名 | 医療専門課程 | 文化・教養専門課程 | 衛生専門課程 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 学科名 | 救急救命 | 臨床工 | 柔道整復 | スポーツ健康学科 | 製菓製パン | |
| 修業年限 | 3年 | 3年 | 3年 | 2年 | 2年 | |
| 入学定員 | 70名 | 40名 | 30名 | 80名 | 40名 | |
| 入学総定員 | 210名 | 120名 | 90名 | 160名 | 80名 | |
| 在学生数 | 98名 | 99名 | 47名 | 43名 | 10名 | |
| 卒業時の資格 | 救急救命士／国家試験受験資格 | 臨床工学技士／国家試験受験資格 | 柔道整復師／スポーツトレーナー／国家試験受験資格 | パーソナルトレーナ／スポーツトレーナ等／健康運動実践者受験資格 | 製菓衛生師国家試験受験資格／菓子製造技能士 | |
| カリキュラムの単位、時間数 | 142単位 2880H |
115単位 2715H |
139単位 2829H |
103単位 1965H |
74単位 1826H |
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| 進級要件 | 当該学年の課程を修了したと認められる者（学則に明記） | |||||
| 卒業要件 | 本校所定の修業年限以上在学し、課程修了と認められる者（学則に明記） | |||||
| 卒業者数 | 32名 | 33名 | 16名 | 31名 | 15名 | |
| 国試合格率 | 81% | 82% | 62% | 69% （民間資格） | 93％ | |
| 就職先 | 消防・海上保安庁 自衛隊・県警 | 病院 | 接骨院・介護施設・スポーツ関連施設 | スポーツクラブ・デイケアサービス | 製菓店・製パン店・ホテル・レストラン等の製菓・製パン部門 | |
| 就職率 | 34% | 76% | 94% | 70% | 80% | |
授業計画書の公表（シラバス）
- スポーツ健康学科（pdf）
- スポーツトレーナー（pdf）
- スポーツビジネス（pdf）
- スポーツメディカル（pdf）
- 救急救命学科（pdf）
- 柔道整復学科①（pdf）
- 柔道整復学科②（pdf）
- 臨床工学科（pdf）
- 製菓製パン学科（pdf）
ディプロマポリシー
沖縄ホテル観光専門学校
| 課程名 | 文化・教養専門課程 | 衛生専門課程 |
|---|---|---|
| 学科名 | ホテルマネジメント学科 ※2022年度募集停止 | 美容学科 ※2022年度募集停止 |
| 修業年限 | 2年 | 2年 |
| 入学定員 | 30名 | 40名 |
| 入学総定員 | 60名 | 80名 |
| 在学生数 | 32名 | 29名 |
| 卒業時の資格 | ホテル実務技能認定 レストランサービス技能検定（HRS）＜国＞ | 美容師国家試験受験資格 |
| カリキュラムの単位、時間数 | 166単位 2490時間 | 69単位 2070時間 |
| 進級要件 | 当該学年の課程を修了したと認められる者（学則に明記） | |
| 卒業要件 | 本校所定の修業年限以上在学し、課程修了と認められる者（学則に明記） | |
| 卒業者数 | 新規学科のため実績なし | 25名 |
| 国試合格率 | 新規学科のため実績なし | 88% |
| 就職先 | 新規学科のため実績なし | 美容室 |
| 就職率 | 新規学科のため実績なし | 96% |
授業計画書の公表（シラバス）
- 美容学科（pdf）
- ホテルマネジメント学科（pdf）
ディプロマポリシー
- 美容学科（pdf）
- ホテルマネジメント学科（pdf）
3. 教職員
【沖縄医療工学院】・教職員数（令和4年５月１日現在）
| 区分 | 専任 | 兼任 |
|---|---|---|
| 教員 | 21 | 31 |
| 事務員 | 15 | 0 |
| 合計 | 36 | 31 |
【沖縄ホテル観光専門学校】・教職員数（令和３年５月１日現在）
| 区分 | 専任 | 兼任 |
|---|---|---|
| 教員 | 6 | 4 |
| 事務員 | 2 | 0 |
| 合計 | 8 | 4 |
4. キャリア教育・実践的職業教育
(1) 実践的職業教育として
- ① 各学科は大学、医師会、各種資格認定団体、プロアスリート、プロのパティシエ等専門分野の講師を招聘し、特別講義・企業実習、業界研究を実施している
- ② 学科関連団体が主催する学会や競技会等各種研修会に参加し、教員のスキルアップの図っている
- ③ 総合病院や消防機関、医療機器開発業界等と連携し、実際的な専門知識・技術の習得、医療人としての自覚や行動目標の確立に努めている
(2) 就職支援として
- ① 来校型企業説明会の開催や個別面談、インターンシップ等による就活推進
- ② 適性検査、公務員模擬試験対策、企業見学、企業採用試験等の実施
- ③ ハローワークとの連携、学園求人情報閲覧室の開放、就職相談員の配置
5. 様々な教育活動・教育環境
(1) 課外活動
- ① 校友会（学生）が中心となり、新入生歓迎球技交流会、学園祭等を開催。
- ② 企業との共同活動、沖縄県・市町村行事との連携。
- ③ 全国専門学校体育連盟・全専各連九州ブロック体育大会への派遣。
- ④ 学科関連団体主催行事への参加等。
6. 成績評価
7. 学生の生活支援
(1) 学生相談に関する体制
学級担任制を採用し、更に教育相談室を設置。
(2) 学生の経済的側面に対する支援体制
- ① 経済的に恵まれない保護者・学生のために、学費の分割納付制度を採用している。
- ② 部活動に学生負担を軽減するための施策として、学外スポーツ大会、技術コンクール競技会等への派遣費補助規程を設けている。
- ③ 留学生支援センターを設置。
- ④ 学生保険の24時間加入による傷害補償。
- ⑤ 国民年金学生納付特例制度。
- ⑥ 民間アパートとの提携（学生宿舎提携寮）
- ⑦ アルバイト情報紹介・斡旋。
- ⑧ 学生専用自家用車駐車場及びバイク駐輪場の設置。
8. 学生納付金・就学支援
授業料・入学金などの学納金については、各年度の学生募集要項に記載している。 ※学園ホームページも参照（https://www.sola.ac.jp/applicant/）
9. 学校の財務
10. 学校評価
【沖縄医療工学院】自己点検評価に関する学校評価委員会の評価、学校関係者評価報告書（pdf）
【沖縄ホテル観光専門学校】自己点検評価に関する学校評価委員会の評価、学校関係者評価報告書（pdf）
11. 職業実践専門課程
専修学校の専門課程における職業実践専門課程の認定に関する規定
（目的）
この規定は、学校教育法（昭和二十二年法律第二十六号）第百二十四条に規定する専修学校の同法第百二十五条第一項に規定する専門課程（以下「専修学校専門課程」という。）であって、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成することを目的として専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能について組織的な教育を行うもの（以下「職業実践専門課程」という。）を文部科学大臣が認定して奨励することにより、専修学校専門課程における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的とする。
（認定）
文部科学大臣は、専修学校専門課程であって、次に掲げる要件に該当すると認められるものを、職業実践専門課程として認定することができる。
- １. 修業年限が二年以上であること。
- ２. 専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。
- ３. 企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること。
- ４. 全課程の修了の要件が、次に揚げるものであること。
- ①全課程の修了に必要な総授業時間数が千七百単位時間以上であること。
- ②全課程の修了に必要な総単位数が六十二単位以上であること。
- ５. 企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。
- ６. 学校教育法施行規則第百八十九条において準用する同規則第六十七条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
- ７. 前号の評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。
- ８. 企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。
（平成二十五年八月三十日、文部科学省生涯学習政策局からの通知文書より）